「子宮頸がん」の予防効果が期待される「AHCC」


機能性食品「AHCC」の研究・製品化などを行っているアミノアップ化学から、女性特有の病気である「子宮頸がん」の基礎知識をはじめ、子宮頸がんの予防効果が期待できるAHCCの最新研究結果や予防方法のアプローチなどをまとめたニュースレター「AHCC通信 Vol.3」が発行されました。

子宮頸がんは、毎年約3,000人以上が亡くなっているといわれる深刻な病気です。とりわけ、がんの中でも330代までの若い患者が多く、重症になると子宮摘出など大がかりな手術が必要となり、妊娠をすることができなくなったり、手術後の障害も多いといわれています。また、がんになっても進行するまで無症状であることが多く、予防・早期発見には若いうちから定期的に子宮がん検診を受けることが必要となります。

子宮頸がん患者の99%は、HPV(ヒトパピローマウイルス)に感染していることから、HPVが原因ウイルスであると考えられています。HPVは女性の約80%が知らない間に感染しているといわれており、20~40代の若い年齢での感染者数が増加しているとも言われています。

このような子宮頸がんに対して、「AHCC」に予防効果が期待されているそうです。AHCC(Active Hexose Correlated Compound : 活性化糖類関連化合物)は、シイタケ属に属する担子菌の菌糸体培養液から抽出されたα-グルカンに富んだ植物性多糖体の混合物です。健康食品・サプリメントとして、日本のみならず、ヨーロッパ、アメリカ、アジア、オセアニアなど広範囲で販売されており、現在では統合医療の一手段としても取り入れられているそうです。

2014年10月29日に米国・ヒューストンで行われた「第11回アメリカ癌統合医療学会(SIO2014)」においては、「ヒトパピローマウイルス(HPV)に感染した女性にAHCCを投与するとウイルスが死滅する」という研究結果も発表され注目を集めています。HPVを除去する医薬品は未だ開発されていないため、この研究では更に大規模な試験を計画しており、AHCCの作用とHPV死滅の因果関係解明が期待されています。

参考:マイナビニュース

http://news.mynavi.jp/news/2015/03/23/412/


子宮頸がん予防ワクチンの副作用診療に51協力医療機関選定


子宮頸がん予防ワクチンを接種した後に慢性的な痛みが生じる副作用が報告されていることをご存じでしょうか。厚生労働省は、この副作用についての相 談や診療が受けられる51の協力医療機関を34都道県に選定しました。今後、各都道府県に少なくとも1ヵ所ずつ設ける方針とのことで、残りの13府県でも 調整を進めているようです。

協力医療機関の医師は、専門医らからワクチンや、副作用に関する研修を受け、産婦人科や小児科などが連携して接種後に生じた症状に対応します。必要に応じては、高度な専門医療機関を紹介してくれるそうです。

協力医療機関については、下記の厚生労働省のホームページに「ヒトパピローマウイルス感染症の予防接種後に生じた症状の診療に係る協力医療機関(平成26年 11月20日現在)」として記載されていますので、一度ご確認ください。

http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou /kekkaku-kansenshou28/medical_institution/dl/medical_institution.pdf

【ヒトパピローマウイルス】

ヒトパピローマウイルスとは、性経験のある女性であれば50%以上が生涯で一度は感染するとされている一般的なウイルスです。しかしながら、子宮頸がんを 始め、肛門がん、膣がんなどのがんや尖圭コンジローマ等多くの病気の発生に関わっていることが分かってきました。特に、近年若い女性の子宮頸がん罹患が増 えていることもあり、問題視されているウイルスです。 (厚生労働省ホームページより抜粋)


子宮頸がんの「がん予防」


子宮頸がんは、その原因が解明されている唯一のがんであるとも言えます。「がん予防」についても、子宮頸がんでは実現しつつあります。予防の手段となるんのは、子宮頸がんの予防ワクチンです。2009年12月に発売された「サーバリックス」に続き、2011年8月には「ガーダシル」も発売されました。

子宮頸がんの発症原因のほとんどが、発がん性のあるHPV(ヒトパピローマウイルス)の持続感染であることがわかっています。「サーバリックス」は子宮頸がん患者さんの約70%~80%に見つかる16型と18型の発がん性HPVの感染を予防し、「ガーダシル」はその2つに加えて、尖圭コンジローマなどの原因となる6型と11型の感染も予防することができます。

子宮頸がんワクチンは、HPV感染前(10代前半くらいまで)の接種がとくに有効とされ、日本でも13~16歳の女子が公費助成の対象になっています。それ以外の年齢で接種を希望する場合には、自費診療となります。

発がん性HPVはこれまで約15種類が見つかっており、16型・18型によらない子宮頸がんもあるので、定期的に子宮頸がん検診を受けることも重要です。子宮頸がんを起こすハイリスク型のHPVを検出できるHPV検査と、従来からある細胞診を併用することで、前がん状態での発見が可能になっています。


http://www.cancer110.com/